have a go やってみる

招（しょう）です。表に出ると昼間ビルの陰になって日が当たらない部分にはこのあいだの雪がかちかちに凍りついてしまっていて、歩くと少し怖いです。このところ、ちょっとばたばたして更新ができませんでしたが、早速、The Economistの記事から英語表現を拾ってみましょう。

If outsiders make such a mess of getting rid of despots, why not encourage the locals to have a go? (A rainbow of revolutions, Jan 19^th 2006, The Economist)

独裁者を駆逐するために外からやってきたものたちがこれほど混乱を招くのであれば、国民に立ち上がらせたほうがいいのではないか

　イラクだけでなく、中東全域にアメリカ型の民主主義を広めよう（押し付けよう？）としている米国に対する反発は相変わらず強いわけですが、やはり専制君主に対抗するには、その国の人々が自ら立ち上がらなければならないという主張の記事ですが、たいへんな長文です。ただ論点はシンプルですから、それほど読みにくいわけではありません。長くなっているのは実に多くの事例を引き合いに出しているためです。

　その見出しの部分、具体的な国名や地名などなにも出てきませんが、記事全体の主張を簡潔に表現しています。Have a go は「やってみる」。Collins COBUILD で go を引くと、A go is an attempt at doing something. という説明が出ています。

Have a go を使った例文を、今度はアメリカ経営誌Forbesから。

The subsequent delight of fellow students and professors inspired the three to have a go at making the dolls available for commercial purchase. (The Needies Need You to Need Them, Leah Hoffman, 12.23.05, Forbes.com)

ある人形を作って起業した学生のストーリーです。「起業」にhave a goはぴったりくる表現ですね。

（記事の全訳は英語エコノミスト日本語オンラインサービスを提供している会員制サイト www.eis-world.com へ)

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買収に関連する英語表現(1)

米国企業の買収に積極的なドイツ企業を取り上げたThe Economist, January 14, 2006 の記事 I like to be in Amerika の冒頭の部分から、「買収」の表現の仕方について少しみてみましょう。

通常は、合併買収というときは、mergers and acquisition という表現を使います。mergerは合併、acquisitionが買収ですね。

英語は繰り返しを嫌う言語ですから、記事の中では単調にならないようにさまざまな表現を使って「買収」を表現します。しかもそれらはたいてい平易な単語です。英語から日本語に翻訳する場合は、(翻訳者や編集者によって考え方は分かれるかもしれませんが）、読み手にわかり易い文章にすることを最優先に訳語を選択するので、直訳すれば「買収」になるはずのない表現でも「買収」と訳すことが起こりえます。

BASF, a German chemicals giant, is courting Engelhard, an American catalyst-maker, in a bid that may turn hostile.

(仮訳）ドイツの巨大化学企業BASFは、米国の触媒メーカー、エンゲルハードに買収提案を行っているが、敵対的買収になる可能性もある。

court は、法廷やテニスコートを意味する名詞ではなく、求愛する、機嫌をとるといった意味の動詞です。bidは、辞書を引くと入札、努力などの訳語が出てきます。いずれも、直接、買収そのものを意味している言葉ではなく、買収に向けた動きを表した言葉ですが、訳語としては、「買収」という言葉を入れてあげたほうがすっきりするのではないでしょうか。

ちなみに court は、Collins COBUILD では、次のように説明されています。

To court a particular person, group, or country means to try to please them or improve your relations with them, often so that they will do something that you want them to do.

明日も、この続きを見ていきます。

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Economist誌 Jan 7, 2006号の注目記事

招（しょう）です。東京は冷たい雨が降ってます。本格的な雨は久しぶりかなぁ。みなさんのところはいかがですか？　それでは早速、The Economist 誌の最新号から、主な記事をいくつか拾ってみましょう。

★グリーンスパン後のアメリカ★

Danger time for America (Leaders)

今月末を持って、1987年以来、18年間務めたFRB（連邦準備制度理事会）議長の職から退くことになったアラン･グリーンスパン。後任はベン・バーナンキ大統領経済諮問委員会（ＣＥＡ）委員長です。好調を持続しているように見えるアメリカ経済ですが、グリーンスパン後の金融政策の舵取りを任されるバーナンキ氏にとっては、厳しい未来が待っていると見たほうがよいようです。

★スペシャルレポートはイランの核問題を特集★

イランのウラン濃縮関連活動再開をめぐる問題は、国際社会からの強い反発を招きました。今週のThe Economistも、3本の記事で、多角的にこの問題を分析しています。

When the soft talk has to stop (Special Report)

非常に長い記事ですが、この記事1本だけ読めば、イラン核問題の経過、背景、国際社会の今後の対応など、この問題の全体像が把握できるのではないでしょうか。

Whistling in the gloom (Special Report)

イラン指導部の強気な姿勢はどこから来るものなのかを分析。これまで厳しい経済制裁などを乗り切ってきたこともその自信の一部となっているようです。

Misreading Iran (Leaders)

イランの核開発によってもっとも影響を受けるのはどの国か。そしてイランはどの程度危険なのか。対話による解決が失敗した今、安保理付託と制裁の時であると、記事は結論付けています。

★アリート連邦最高裁判事候補★

The brainbox and the blowhards

公聴会の質疑を乗り切って、指名承認が濃厚となったアリート高等裁判事。毎回一筋縄ではいかない最高裁判事選び。

★google創業者の目に映っている未来とは★

St Lawrence of Google (Business)

googleの共同創設者兼CEOのラリー・ページ。輝かしいサクセスストーリーの先に見据えている今後のコンピュータ社会の姿とは。

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immune to ～の影響を受けない

The Economist 2006年1月7日号　Bayes rules (Psychology)　より　（その１）

　招（しょう）です。みなさん、鏡開きはしましたか。もう今月も三分の一過ぎてしまったんですね。

さて、それでは早速、The Economistの記事から英語表現を拾っていきましょう。

18世紀英国の聖職者トーマス・ベイズの確率論は、グーグルの検索サービスをはじめアプリケーションの開発に大きな役割を果たしているそうです。これがいわゆるForbesやFortuneのような、経営や投資の視点から編集されるビジネス誌の記事であれば、企業よりの記事になるのでしょうが、そこはThe Economistのこと。生真面目に正面からベイズ派の確率論に向き合っています。

◆ SCIENCE, being a human activity, is not immune to fashion.　◆

　まずは、本文冒頭の一文です。immune to ~ でもともとは「～に免疫がある」という意味です。Collins COBUILD (HarperCollins Publishers)では、 If you are immune to a particular disease, you cannot be affected by it.とあります。ここから、「～の影響を受けない」というもうひとつの意味が出てきます。同じくCOBUILDではIf you are immune to something that happens or is done, you are not affected by it.とあり、例文としてFootball is not immune to economic recession.とあります。つまりは「影響を受けずにはいられない」ということになるわけです。私たちはついうっかり「科学」とは普遍的なものだと思い込みがちですが、科学の世界にも、その時代の流行というものがあるのですね。そのことを読者にまず思い起こさせることで、読者を引き込んでいく、そんな文章です。

 この記事の英文は、Economist.comから、有料購読会員でなくても閲覧が可能です。明日も、引き続きこの記事から、役に立つ英語表現を見ていくことにしましょう。

　また、このベイズ理論については、少し古い記事になりますが、cnet.comに興味深い記事がありますので、トラックバックしておきましたので、参考にしてください。ではまた。

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Jan 7, 2006号の目次から

招（しょう）です。寒い日が続きますね。こんなときは暖かいココアでも飲みながら、のんびりThe Economist でも読みませんか（＾＾；　最新号の記事から目に付いたものをいくつかあげてみます。詳しくは Economist.com へどうぞ。

●表紙・カバーストーリー　

After Sharon（Leaders)

脳出血で倒れたイスラエルのシャロン首相の記事が表紙です。3月の選挙を控え、自らが党首を務めていたリクードを離党し新党を結成したばかりの突然のできごとでした。和平への道はますます険しさをましそうですね。

●日本関連の記事

Greying Japan (Asia)

日本の人口がついに減り始めました。定年退職の年齢見直しなど、企業の対策が必要だと記事は訴えています。

Open again for business (Finance and Economics)

息を吹き返しつつある日本の銀行。しかし、その真価が問われるのはまさにこれからということになりそうです。

●スペシャルレポート　エネルギー問題を取り上げる記事2本

Nervous energy

The energy empire

●その他の主な記事
It's corruption, stupid (Leaders)

米国の大物ロビイスト、ジャック・エイブラモフ容疑者をめぐる捜査は大がかりな政界汚職事件に発展していくのでしょうか。中間選挙を控え、共和党はこの機会に clean house するべきだと記事は主張しています。

Will lightning strike the Republicans (United States)

上記の記事にも関連して、こんどの中間選挙、とくに知事選で共和党は苦戦を強いられそうです。

A fuzzy picture (Business)

モバイルTV時代の可能性を探ります。

The big book index

世界中のAmazon.comの12月1日から23日までの間のベストセラー上位10点です。

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